・・・IHとは、電磁誘導加熱（Induction Heating）のことで、電気熱源のコンロで、磁力線の働きで鍋の底に電流を生じさせ、鍋を発熱させる調理器具。トッププレート（結晶化ガラスなどの板）の下に、磁力発生用コイルを敷いたもので、トッププレート上に鉄製の鍋を置いた状態でコイルに電流を流すと、電磁誘導により鍋底に電気抵抗が生じ、電気抵抗により鍋底が加熱される仕組みである。
IHクッキングヒーターの2kwヒーターは、ガスのハイカロリーバーナー（4200kcal/h）に相当する高火力をもつが、電磁誘導により加熱を行なうため、磁力の影響を受けやすい調理器具（鉄製のフライパン、鉄鍋、18-0のステンレス鍋、鉄ホーロー鍋など）を使用する必要がある。アルミ鍋、銅鍋、土鍋、耐熱ガラス鍋などは使用することができない。また鍋底が平らでない鍋（中華鍋など）も使用できない。
ガスコンロに比べて上昇気流が少ないため、油煙が広がりにくく、コンロ周辺やキッチンの天井などの汚れをおさえる。また、輻射熱が非常に少なく、夏でも涼しく調理できるなどの特徴をもつ。
・・・流しや調理台の一部あるいは全部を壁から離し、キッチンの中央に島（アイランド）状に置く配置のこと。多人数での調理に向いている。ガス配管、水道配管、及び配水管等の機能はすべて床からの立ち上げが必要。
・・・「Reinforced Concrete」の頭文字。鉄筋コンクリート構造。
・・・アパートメント-ハウス（apartment house）の略。一棟の建物の内部をいくつかに仕切り、それぞれ独立した住居として貸すもの。共同住宅。
わが国では1階建てもしくは2階建ての共同住宅で、建築構造が木造または軽量鉄骨構造のものを指すことが多い。
・・・ある人(代理人)に一定の事項を委任する意思を書き記した文書のこと。
・・・媒介契約の一形式。媒介契約には他に専属専任媒介契約、専任媒介契約がある。一般媒介契約は次の二つの特徴を持つ。依頼者が「依頼した宅地建物取引業者」以外の「他の宅地建物取引業者」に重ねて媒介を依頼することが原則的に自由である。依頼者自身が、自分の力で取引の相手を発見し、直接契約することが原則的に自由である。
依頼者側からすると複数の業者に依頼することで、有利な取引の機会が広くなる反面、業者側からすると、成功報酬が得られる保証がないので、積極的な活動を行わない場合がある。
一般媒介契約には、他業者名を明らかにする明示型と、明らかにしない非明示型がある。
なお、一般媒介契約を締結するときは、国土交通大臣の定める標準一般媒介契約書によることが望ましいとされている。
・・・契約などの法律行為やその他の事務処理を他人に依頼すること。委託を受けた者にある程度の自由裁量の余地があり、委託した者との間に信頼関係が生ずる点に特色がある。委任、運送、信託など多くの法律関係の基礎をなすものである。
・・・飲食店、旅館、工場などを、営業用の設備、什器備品、装飾品等の経済的価値のあるものが付いたままで、売買、賃貸借、転貸借すること。
対象となる不動産の価値とともに、それに付着する設備等の価値の判断が重要となる。居抜きの場合、比較的早期で営業にこぎつけることができる。
・・・債務不履行の場合に、債務者が債権者に支払うものとあらかじめ定めた金銭。
違約金の性質は契約によって定まるが、民法は損害賠償額の予定と推定している。(民法420条3項)
なお、宅地建物取引業法では、宅地建物取引業者が売主となる宅地建物の売買契約においては、「損害賠償額の予定」と「違約金」との合計額は売買代金の2割を超えてはならないと定めている（宅地建物取引業法38条）。これは、一般の買主が不利にならないように特に保護している強行規定である。
・・・個人の場合は市区町村、法人の場合は法務局にあらかじめ実印を登録し、その印影について登録された印鑑と同一なものとする官公署の証明書のこと。
・・・手数料・税金などを納めたことの証明として書類などにはる法定の証紙のこと。金銭納付の例外として、印紙税法で定められている。印紙によるべきものは、印紙税、自動車重量税、有価証券取引税、登録免許税などである。収入印紙を多く用いる。
・・・人が歩いて立ち入ることができる広さ、構造となっているクローゼット。
・・・地面より一段高く、建物の前に張り出して設けるテラスのうち、木製床のものが「ウッドデッキ」と呼ばれる。使用部材としてはレッドウッド、レッドシダー材などが使われ、防腐処理することにより耐候性に富む。アウトドアリビングの空間ために使われる。
・・・不動産取引において、不動産を売る人を「売主」といい、不動産を買う人は「買主」という。所有不動産の移転登記を申請する際は登記義務者である。
・・・宅地建物の取引に関し、宅地建物取引業者の信用を担保し、万一事故が生じた場合にそこから損害賠償等の支払いを受けられるように保証金を供託しておく制度(宅地建物取引業法25条以下)。
・・・営業保証金の供託が必要となるのは次の場合である。
1.宅地建物取引業を新たに営もうとするとき。
2.支店等の事務所を新設するとき。
3.営業保証金の還付により営業保証金が不足するとき。
4.有価証券で供託している場合で、主たる事務所が移転したため最寄の供託所が変更したとき。
営業保証金の供託は主たる事務所の最寄の供託所(法務局、地方法務局、支局及び出張所)に行い、その額は主たる事務所が1000万円、その他の事務所1箇所につき500万円の合計額で、金銭のほか、国債、地方債等の有価証券ですることもできる。営業保証金が高額であるため、実際には供託の代わりに、宅地建物取引業保証協会に加入して同協会に弁済業務保証金分担金を納める者が多い。
・・・自然冷媒ヒートポンプ給湯機のこと。二酸化炭素を媒体として空気中の熱をコンプレッサーで圧縮・高温化し、熱交換器にて水を加熱する給湯システム。「エコキュート」の名称は、日本の電力会社・給湯機メーカーが使用している愛称である。
空気から熱を取り出すことで、ヒーターを利用する場合に比べて、同じ消費電力で6倍以上もの熱エネルギーが取り出せる利点がある。また発電機が併設されて送電ロスがないため高いエネルギー効率が得られる。
・・・Steel Reinforced Concreteの頭文字をとったもの。鉄骨鉄筋コンクリート構造のこと。
・・・リビングダイニングキッチンのことで、リビングは「居室」、ダイニングは「食事室」、キッチンは「台所」である。DKとの違いは広さだが、表記する際の決まりはなく、一般的に8～10畳以上の広さであればLDK、それ未満だとDKと表記されている。
・・・英語のLiquefied Petroleum Gas（液化石油ガス）の頭文字をとったもの。常温で気体であるが、圧力を加えたり冷却したりすることにより容易に液化する。成分としてはプロパン、ブタン、プロペリン、その他エタン、エチレン等を含んでおり液化すると容積は1/250になる。
日本では昭和27年頃から家庭用の燃料として利用されはじめ、いままで約2,700万世帯の家庭で使用され、都市ガスの2,500万世帯を超える普及率を示している。また、家庭・業務用以外にも工業用、ＬＰガス自動車、電力用など幅広く使用されており、年間約2,000万トン近くの消費量がある。
・・・建物の入口、玄関のことであるが、一般的には、マンションや公共施設など、比較的大きな建物の玄関部分をいうことが多い。
建物の正面玄関に設けられた広場を「エントランスホール」とも呼ぶ。
・・・浴槽の機能で、浴槽にためたお湯が冷めた時に沸かし直す機能のこと。高温のお湯を足す高温差し湯式、風呂釜に再度循環させ温めなおす循環式がある。
・・・広告した物件以外のものを購入するように誘導するいわゆる客寄せ広告。価格を著しく安く表示することが多い。おとり広告としては下記のようなものがあげられる。
1.実際には物件が存在しない架空広告。
2.売却済み又は他人の物件を無断で広告するもの。
3.物件はあるが広告主がこれを販売する意思をもっていないもの。
おとり広告は宅地建物取引業法32条違反とされ、また、不動産の表示に関する公正競争規約21条により禁止されている。
・・・マンションなどの建物に入る際、暗証番号やカード等で入居者であるかを確認してからでないと解錠出来ないシステム。不審者の進入を防ぐため、防犯上有効である。
・・・ダイニング空間に対して、壁やカウンターなどの視覚的、心理的、機能的に遮断性がないキッチンをいう。また、レストランで、客に見えるようにしてある調理場や、 食堂の中に設けられた台所もオープンキッチンという。
住宅では、ダイニングと一体になったダイニングキッチン（DK）やリビングダイニングキッチン（LDK）をいい、例えば、リビングとダイニングがひとつの部屋のなかにあり、その一方の壁にキッチンが備えられているタイプなどをさす。家族のコミュニケーションの場を演出する空間である。
・・・冷暖房や給湯、調理設備など、住宅内の熱源をすべて電気でまかなうこと。
火災の心配が少なく、室内の空気も清浄に保てる。 また、深夜電力を利用してランニングコストを抑えることができる。
・・・契約によって履行された給付をその解除によって契約前の状態に戻す義務をいう(民法545条1項本文)。契約の解除は、有効に成立した契約の効力を当初に遡って消滅せしめるものであるから、契約によって給付がなされていれば、それがなかったときと同一の状態(原状)に戻す義務を生ずる。ただし、物が第三者に転売されているような場合には、解除によってその所有権を奪うことは許されない(同条同項但書)。原状回復の方法は、物を給付したときはその物自体か、それができないときは解除当時の価格を返還すべきであり、金銭給付の場合には、受け取ったときからの利息を付して返還しなければならない(同条2項)。
・・・建物の建具、空調機、給湯器などの付帯設備は年数がたつにつれ性能が低下する。中古建物売買のときはどの程度使用できるのか確認が必要である。
・・・更新料とは別に、契約書の作成を代行する不動産会社などに支払う費用。数万円～家賃の半月分が一般的。
・・・管理費という場合も。共用部分（廊下など）の電気代や共用部分の清掃料等の費用。
・・・掛捨て型の損害保険。建物賃貸借契約を締結する際に部屋の契約期間と同じ期間で保険を掛ける。保険内容は、家財（入居者の）保険・借家人賠償責任保険（貸主に対する損害賠償）・個人賠償保険（他人に対する賠償責任）が１つのパッケージになっている。実際には漏水により階下の部屋に損害を与えた場合、その損害を個人賠償保険で補填するケースが１番多い（免責あり）。掛捨てだが、中途退室した時には保険も解約できる。（いくらか保険料が戻る。）
・・・新築とは、造作工事が完了してから１年未満で未使用のものに限られる。したがって、１年未満であっても１度使用（入居）したものは中古物件となる。
・・・専有部分の面積。専有面積には壁芯と内法（うちのり）の２つの表示方法があり、壁芯は隣の専有部分との間の壁の真中を囲んだ線で計算し、内法は専有部分の壁の内法で囲んだ線で計算する。
・・・宅建業者は、宅地建物取引に際し、売買、交換もしくは貸借の相手方、もしくは代理を依頼した者、またはその媒介に係る取引の各当事者(以下「相手方等」という)に対して契約が成立するまでに、その者が取得し、または借りようとしている宅地建物に関する一定の事項、すなわち私法上、公法上の権利関係・取引条件等について書面(重要事項説明書)を交付して、宅地建物取引主任者から説明をさせなければならない(宅建業法35条)。なお、宅地建物取引主任者は当該書面に記名押印をするとともに、説明をするときは、相手方等に対して、宅地建物取引主任者証を提示しなければならない。
・・・【地上権】又は【賃借権】の総称。地上権とは、他人の土地において、その土地を専用に使用する権利の事。地主に地代を払わず権利設定時に一括で支払うものもある。居住するためであればその上に建物を建てたり、改装や建て替えができ、地上権を転貸したり、登記したり、売買することもできる。一方、賃借権は土地を借りる権利で、地主に賃料を支払う。賃借権を譲渡したり転貸するには地主の承諾が必要。地上権は物権であるが、賃借権は債権である。
・・・賃貸契約時に借主が貸主に一定の額を預けておき、解約時に借主に返却される金銭。賃料の未払い・不払いの担保として、あるいは解約時に借主が負担すべき修繕費等に使用される。住宅賃貸の場合は賃料の１～3ヶ月分程度。店舗や事務所を借りる際の保証金も似たような性質のものである
・・・担保の目的物を債務者に残したまま、債務不履行の場合には債権者が優先してその目的物から弁済を受け得る権利。目的物の範囲は、登記・登録の制度のあるものに限られ、不動産・地上権・永小作権のほか、立木・船舶・自動車・特殊の財団などに及ぶ
・・・宅建業者が一団の宅地または建物の分譲の広告をする場合に、当該団地から各施設までの距離または所要時間について表示をするときは、不動産の表示に関する公正競争規約12条9および12により、道路距離80ｍにつき1分を要するものとして算出し、１分未満の端数については1分に切り上げることとしている。坂道、歩道陸橋は考慮されず、信号の待ち時間も含まれない。団地から駅その他の施設までの徒歩所要時間を計る場合、それらの施設から最も近い団地内の地点が起点となる。
・・・賃貸の媒介の場合依頼者双方から受け取ることが出来る金額の合計は借賃の１ヶ月以下、居住用賃貸の場合は片方から半月分以下、ただし依頼者の特別の承諾があれば例外的にＯＫ。その場合も合計額が賃料の１ヶ月分を超えることは出来ない。
・・・部屋を契約する前に業者や大家さんが行う。最近では、家賃保証会社と同時審査を行うケースが増えてきている。
・・・一定の範囲に属する不特定の債権を、極度額を限度として担保する抵当権。普通の抵当権では、債権が消滅すると抵当権も消滅してしまうため継続的に取引をする場合、その都度抵当権の設定や解除をしなければならず、大変面倒である。そのため、継続的取引で債権額が増減する場合には、あらかじめ極度額（将来借りるであろう金額まで）を設定し、一括して担保しておき、借りたり返したりを繰り返せるようにしたもの。例としては、住宅ローンは抵当権で事業用資金融資などは根抵当権。
・・・不動産の取得を原因として、その取得者に対し課される都道府県税。所有権移転登記の有無に関係なく、取得者に納税義務がある。課税標準は固定資産税評価額。一定の条件を満たせば減免される。
・・・メゾネットは、2階分のスペースを一部屋として使うもので中に階段があり、間取りが立体的な広がりを持つ
・・・言葉本来の意味は大邸宅であるが、日本におけるマンションは、一般的には、3階建て以上の分譲共同住宅・賃貸共同住宅を指している。昭和30年代頃から普及し急速に広まっていった。
なお、日本におけるマンションは欧米では「アパートメント」と呼ばれている。
・・・床面を温水や電気で温める暖房システムのこと
・・・浴室に乾燥機がついているもの。雨の日や夜でも洗濯物が乾かせるので便利。ただし、電気代、またはガス代は高くなる。
・・・マンションなどで階下の屋根部分をバルコニーとして利用したもの。ルーフテラスとも言う。一般的には通常のバルコニーよりもスペースが広く、最上階に設けられていることが多い。
・・・建物の更新（リニューアル）のために行なう通常の修理よりも大規模な工事。外壁の補修や建具、窓枠などの取替えなど、全体的に行なうもの。建替えとは違う。
・・・元々は、借主が貸主に対して賃貸契約を結んでくれたお礼として支払ったもので、地域的な習慣や格差がある。関東周辺では通常家賃の１～2か月分で関西では礼金という習慣がない。礼金は契約の終了後も返金されない。近年では礼金無しの物件も見られるが、一般的に物件の条件が良くないものほど「礼金無し」という傾向がある。また、家主が公的な資金の借入によって建築した物件は礼金の受領を禁止している。
・・・保証人が主たる債務者と連帯して債務を負担することをいう。連帯保証も保証の一種であるから、主たる債務に服従し、主たる債務者に生じた事由は、原則として連帯保証人に効力を生ずる。しかし半面、連帯保証には連帯債務の規定が適用され、例えば連帯保証人に対する請求は、主たる債務者に対しても時効中断の効力を生ずる。民法458条、434条。また、普通の保証と違い、催告の抗弁権および検索の抗弁権はなく、債務者から請求があれば、連帯保証人は直ちに弁済の責任を負うことになる。この点から連帯保証は、普通の保証よりも担保性が強い。連帯保証人が弁済したときは主たる債務者に求償権を有することは、普通の保証と同じである。
物件検索
お気に入り
閲覧履歴